住宅「リフォーム」マニュアル

不満点と優先順位

まずどこに不満があるのか考えましょう。

今の家が老朽化している、設備が使いにくいなど、ライフスタイルの変化によって快適な空間は変わりますので、現状を把握した上で整理すると必要な部分が見えてきます。

全てリフォームすると予算オーバーする場合があるので、リフォームしたい箇所をあげて優先順位を決めましょう。

リフォームの注意点

建築基準法や条例、専有部分や規約などリフォームする際には制約があるので注意しましょう。

一戸建ての場合、比較的キッチンやトイレなどの水回りの移動や増設等マンションに比べると制約が少ないと言えますが、増築・建て直しは、敷地ごとに決められた建ぺい率と容積率によって制限を受ける事があります。

マンションの場合、リフォームができるのは専有部分だけで、管理規約による制約があるかもしれません。

リフォーム会社を決定

ハウスメーカやデベロッパーは現在の建物の構造・工法を熟知しているので安心できます。

地元密着型工務店は長年地元で手掛けている所なら近隣から評判を聞いてから依頼でき、リフォーム専門会社なら技術力や実績・経験が多く安心できます。

施工例や請負代金500万円以上の工事が出来る建設業許可番号があるかというのも一つの目安になりますし、保証制度の有無や保証の範囲も確認しておきましょう。

見積り依頼

リフォームする箇所とリフォーム会社が決定したら見積りを依頼します。

その際、内訳が書かれた細かな見積りを示してもらう事が大事です。

見積書と一緒に提出される仕上表に希望しているものが記載されているか、見積書の内容と同じか確認しましょう。

仕上表は見積書や図面に仕様が書き込まれている場合もあります。

請負契約

見積りに納得いけば契約を取り交わします。

重要事項が記載されている契約書に、施主とリフォーム会社がそれぞれ署名・押印する事で請負契約がなされます。

契約書には工事内容が記載されているので、見積書や仕上表等が打ち合わせ通りになっているか確認しましょう。

また、工事が遅れた場合の対応等を、契約約款で確認しておくと安心です。

工事前にする事

住宅ローンを利用する場合は打ち合わせと同時進行で銀行と返済方法を決め公示前に申し込みをしましょう。

地方自治体の補助金・介護保険の利用の場合は事前に申し込みが必要で、増築を行う場合は建築確認申請、一定の条件に合致する場合はリサイクル法の事前届け出も必要です。

マンションの場合は、事前に工事内容や期間を管理組合に届け出る必要がある場合も多く、工事中は騒音などでご近所に迷惑をかけるので挨拶まわりをしておくと安心です。

工事中にする事

工事のスケジュールが守られているか、指定した設備機器や建具などが使われているかなど確認しましょう。

現場に可能な限り顔を出し、仕事の邪魔にならない程度に職人さんとのコミュニケーションをとり、疑問があった際に質問できる環境をつくっておきましょう。

また追加工事や変更の希望が出た場合は、リフォーム会社担当者に連絡しましょう。

職人さんに頼んでしまうと無駄に費用がかかったりトラブルにもつながる恐れがあります。

完成・引渡

リフォーム工事が終わると完成検査で依頼通りに仕上がっているか確認しましょう。

図面や仕様書を見ながらリフォーム会社担当者から説明を受け、気がついた事があれば担当者に指摘し、どのような段取りで修正されるか確認しましょう。

引き渡しの際に、工事完了確認書が用意されている場合は、署名押印をして工事完了となります。

工事の保証書や設備機器のメーカー保証書や取扱説明書も受け取りましょう。

また引渡と同時に残金の精算も行う補助金などを申請している場合は資金交付手続きも行いましょう。

引き渡し後のトラブル

引き渡し後にキッチンやトイレなど設備機器に不具合があった場合、通常は設備機器メーカーの保証規定に沿った保証が行われるので、メーカーの保証書や取扱説明書等は大切に保管しておきましょう。

またリフォーム工事自体の不具合の場合は所在の判別が難しい場合もあるので、契約時に取り決めた瑕疵担保責任やサービスの内容によって保証されるため、契約書や設計図面なども大切に保管しておきましょう。

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